「181話『ウィルス将軍と三人兄弟の医者』」を編集中 (節単位)

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===<span style="color: green; background: ;" >1コマ目</span>===
====[[常月まとい]]「最新情報！原宿でケミカルウォッシュジーンズが復活しています!!」====
ケミカルウォッシュジーンズは、80年代に流行した漂白剤などの化学薬品でまだら状に色落ちさせたジーンズのこと。<br />
現在では、流行に取り残された[[オタク]]の穿くジーンズとして有名なのだが、最近の女性の間で再び流行の兆しを見せているようだ。

===<span style="color: green; background: ;" >5コマ目</span>===
===2009年===
====リーマンショック====
アメリカに本拠を置いていた投資銀行・証券を生業とする金融会社のリーマンブラザーズが2008年の9月11日に破産法チャプター11を申請、破産した事件のこと。

====世界同時不況====
上述のリーマンショックが原因で起こった、100年に一度起こるといわれている大不況のこと。<br />
リーマンブラザーズの破産後、いくつかの金融会社が連鎖的に経営破綻を起こし、世界恐慌の引き金となった。
====（AED）自国経済への公的資金投入====
====世界中で保護主義が台頭====
かつて、1920年代末～1930年代にかけて世界恐慌が起きた際には世界各国が自国産業を保護するために自国と植民地内における輸入に高い関税をかけて減少させる「ブロック経済」と呼ばれる経済政策をとった（日本も含む）。<br />
一時的には輸入が減った分だけ国内生産には有利に作用したが、全世界的に経済交流が閉鎖された状況下では生産を増しても輸出にはつながらないため、次第に経済は行き詰まり、後に国家を武力闘争を伴った拡張・対外進出路線へと走らせ、第二次世界大戦にまで至る結果になった。<br />

2008年からの世界同時不況により、不況で大打撃をうけた米国では「バイアメリカン」という公共事業・公共投資の際には自国製品の購入を求めるような動きが出ている。さらに2009年6月17日になって、今度は中国が「バイチャイニーズ」政策を打ち出したことが明らかになった。<br />
こうした各国の動きから、保護貿易主義ともいえる状況が世界的に広がるのではないかという懸念が実際に生じている。

===2010年===
====EUで次々と社会主義政権が生まれる====
[[カール・マルクス]]らが唱えた社会主義（共産主義）は、平等な社会を目指す思想であった。<br />
世界初の社会主義国であるソ連は、マルクスの思想から民主主義や闘争の終焉を廃し、マルクス･レーニン主義を経て、スターリニズムによって独裁政権を確立させた。第二次世界大戦後にはソ連寄りの国々（いわゆる東側の国）がこれに追随し、ソ連型の社会主義が社会主義国の潮流となった。しかしこのソ連型は経済の疲弊を招き、結果としてソ連崩壊によって明らかなように失敗に終わった。<br />
また社会主義国の一角である中国は、経済開放政策などソ連とは一線を画した共産主義路線を採り、こうした市場経済の導入によって社会主義の活路を見出そうとしているが、経済格差や官僚の腐敗といった現実に直面している。<br />


なお、日本で言う「社会主義」は主に「ソ連型社会主義」を指して用いられているためイメージが沸きにくいが、EUの民主主義国は中道左派思想の政党が多く、社会福祉政策の重視や市場経済に政府が介入するなど、「社会民主主義」や「社会自由主義（いわゆる『第三の道』）」的な政策が一般的となっている。<br />
ちなみに日本で「社会主義」が「ソ連型社会主義」と同義であるのは、「社会主義」が「資本主義」の対立概念でとらえられていたこと、かつ「資本主義」を標榜する政府与党が社会民主主義的政策を行っていたためである。そのため、一時は「日本は世界でもっとも成功した社会主義国」とまでいわれたが、日本の感覚ではピンと来なかった。<br />


「EUで次々と社会主義政権が生まれる」というコメントは、市場原理主義が2008年の金融危機による世界的不況でダメージを受けている現状では、経済を政府がコントロール（公的資金注入や企業の国有化）する状況が続くことで、「社会民主主義」や「社会自由主義」という意味での社会主義政権が増えることになるという予想なのかもしれない。<br />
ただし2009年の欧州議会選挙では中道左派政党が敗北、欧州懐疑派や民族主義的右派が勢力を伸ばしており、今後の事態は流動的でもある。

====日本消費税率18％に====
国民年金を税方式化に移行した場合、消費税で賄おうとすると18%までの引き上げが必要との試算結果が出ている。
====（AED）『ヤマト』実写版公開====
外国で製作されている、日本の漫画・アニメ作品の実写化のこと。例として、『北斗の拳』『[[ドラゴンボール]]』などがあげられるが、二次元の作品を実写で再現するのは至難の業であり、大抵は原作ファンから批難されることが多い。<br />
現在外国で実写化が予定されているのは、『AKIRA』『フルメタルパニック！』といった作品で、『宇宙戦艦ヤマト』が実写化される予定は無かったのだが、この連載の直前に東京スポーツ紙（5月13日付）が宇宙戦艦ヤマト実写化の噂を報じ、主人公の古代進役に木村拓哉が内定していることが報道された。<br />
その後も大手週刊誌等でこの話題が取り上げられ、ヒロインの森雪役に女優復帰作となる沢尻エリカが内定したことなどが噂となった。9月末に沢尻エリカの事務所解雇騒動が起きると、沢尻との交渉が破談となっており、森雪役に黒木メイサが内定したことが判明している。<br />
そして、10月2日に、配給元の東宝より宇宙戦艦ヤマトの実写映画化「SPACE BATTLESHIP ヤマト」が2010年末に公開される事が正式発表された。<br />


ちなみに「復活編」のタイトルで、2009年にアニメ映画が公開された。


====アメリカの失業率が28％に達する====
アメリカの失業率は、FRBの金利判断の指標となるほどの重要な数値。<br />
1929年の世界恐慌ではアメリカの失業率は25%に達しており、28%ということはそれを上回る大恐慌となるのだろう。<br />

2009年5月の失業率は9.4%と悪化の一途を辿っており、2桁の大台に突入する可能性も否定できない。
====オバマ政権支持率低迷====
大統領選挙時には高い支持率を誇っていたバラク・オバマ氏の支持率が、政権発足後にじわじわと低迷してきていること。<br />
理由として、オバマ氏が打ち立てた景気対策が良い成果を上げられていないことや、紛争や内戦が泥沼化しているパレスチナ・イスラエル問題に対してのオバマ氏の無関心さなどがあげられている。<br />
そのためアメリカではオバマ氏に対しての激しい抗議デモ運動が各地で行われ、オバマ氏は低迷した支持率を回復するために、2016年夏季オリンピックの誘致活動を積極的に行ったが、結局2016年オリンピック開催地はブラジルのリオデジャネイロに決定してしまい、彼は誘致活動に失敗したことでアメリカ国民から激しい批難を受け、自身の支持率をさらに低下させてしまった。
===2011年===
====（AED）イラン空爆====
アメリカではしばしば、政権の評価低迷時に人気取りとして「適当な理由を付けて仮想敵国を空爆して強いリーダーを演出する」事が行われてきた。このことを皮肉った映画に「ワグ・ザ・ドッグ」がある。<br />
近年ではクリントン政権時代の性的不祥事(モニカ・ルインスキー事件)での悪評を揉消すべくスーダンの「化学兵器工場」を空爆したが後に「粉ミルク工場」であったと言われるようになった事などが上げられる。<br />

イランは1979年に起きた革命で親米政権が打倒されて以来反米の姿勢が続いており、中東和平を巡ってイスラエルと激しく敵対している為、米国政を影で支配するといわれるユダヤ票を取り込むための開戦はあながち杞憂とは言い難いかもしれない。<br />

なお、2009年5月20日にはイランの新型長距離ミサイルの実験成功が発表された。かねてからイランには核弾頭開発の懸念もあり、今回実験されたミサイルの射程内にはイスラエル全土がすっぽりと入ることから、最悪の事態を想定したイスラエル軍による先制攻撃の可能性も指摘されている。
====相次ぐ異常気象から農業恐慌発生====
干害による小麦の収穫減、水害による米の収穫減など、異常気象は穀物の生産に多大な影響が及ぶことになります。
====原油高騰====
中東での紛争再激化は原油高騰に直結します。
====東シナ海を海上封鎖====
上記の原油高騰によって石油燃料に頼れなくなると、東シナ海の天然ガス田を中国と争うことになると思われます。
====日米安保条約破棄====
日米安保条約はどちらかの国が破棄・解消の意志を示せば、その後1年で条約が失効することになっている。<br />
このため条約が破棄されれば日本は在日米軍に国防を委ねている現状が終わる。仮に日本が単独で国防を担うことになった場合には、国防予算が現在の何倍にも膨れ上がることになると言われている。
====憲法第9条改正 自衛隊が正式に軍隊に====
そもそも憲法第9条は、戦勝国のアメリカが敗戦国日本の軍事的弱体化を狙って作らせた背景がある。これを字義通りに運用すれば、日本は武装することができず、同盟国の協力無しでは軍事的脅威から国民の生命を守ることはほぼ不可能である。このため、戦後の冷戦状況が深まるにつれアメリカ側も現実的な方策としての再軍備を認めざるを得なくなり、1950年の警察予備隊結成、1952年の保安隊改組を経て1954年に自衛隊が組織された。<br />
憲法第9条第2項を改正すれば、自衛隊は武装が法的にも可能となり、法的に正式な軍隊となる。ただし、装備・組織・交戦規定・有事立法など軍隊として機能させるために必要なハードルは山ほどある。
====東京事変発生 軍事特需が起こる====
軍部によるクーデターによる結果、軍事国家化するということだろうか？<br />
軍需産業には製造業、鉄鋼業、繊維業、建築業など多くの産業が関係しており、それらが国家の投資を受けることで莫大な利益を生む。特に戦争となれば莫大な物資が浪費されるために、それを供給する産業側にとっては、まさに金のなる木である。<br />
ただし、戦争への懸念は経済の不安を引き起こし、輸送リスクの高騰、株価暴落、対外資産（実は日本は世界トップ）の凍結、外国資本の引き上げなど民需部門を大きく圧迫するため、戦争をすれば儲かると言うのはかなり短絡的な思考である。後述の「事実上の鎖国」～「最貧国」の経緯でも明らかなように、特に輸出入に依存している日本にとって輸送リスクの高騰と諸外国による経済封鎖は致命的である。


ちなみに東京事変は、歌手・椎名林檎が主宰するバンドの名前でもある。2012年2月29日の閏日に解散し、それぞれの本来のソロ活動へと戻った。
====台湾と日本が軍事同盟締結 のちアメリカから独立したハワイもこれに加わる====
日本は台湾によって中国への侵攻拠点（裏返せば対中国防衛拠点）を、ハワイによってアメリカ本土攻撃の拠点（こちらも裏返せば対アメリカ防衛拠点）を得ることになる。つまりアメリカと中国という両大国を同時に敵に回す体制ということである。<br />
しかし、アメリカ側にはNATO（ヨーロッパ諸国）やANZUS（オーストラリア・ニュージーランド）という軍事同盟があり、ロシアも領土問題などで利害の一致があるとして中国を援助しそうなので、日本はまさに四面楚歌となりそうである。

====第三次世界大戦勃発====
もし起こったら今度こそ世界は核の炎に包まれます……。
===2012年===
年表はここで終わっている。<br />
これはおそらくオカルトマニアの間で言われている「2012年人類滅亡説」と絡めているからだと思われる。
====日本事実上の鎖国 国民に不安が広がる====
事実上ということは、世界規模の日本に対する軍事包囲網および経済封鎖か。<br />
現在の日本では、食料も鉱物資源も化石資源も自給できるはずもない。上記の台湾・ハワイから日本の勢力を拡大し、大陸の穀倉地帯や鉱山・油田等を確保できなければ、待っているのは自滅である。たとえ一時の軍需で潤ったとしても、供給の根の部分を断たれれば戦争継続は出来なくなるのは先の戦争でも証明されている。<br />
なお、貿易が無くなった場合のわが国の人口は2000万人を維持するのが限界といわれており、人口一億二千万の現状では大変なことが起きることが推測される。
====（AED）『らきすた2』放映開始====
[[らき☆すた]]は2008年にOVA化されている。<br />
なお、同じ[[京都アニメーション]]製作のアニメ『[[涼宮ハルヒの憂鬱]]』では新作エピソードが追加されたうえで改めて放送されているが、[[らき☆すた]]のTVシリーズ二期があるかどうかは未定である。<br />


だが上述のような状況ではアニメを作っている場合ではないような…。<br />


また後述の『らきすた3』とともに、PSPソフト『らき☆すた ネットアイドルマイスター』内の○×クイズにおいてこのネタがいわば本家に取り上げられてしまった。
====日本最貧国に 国民の不満高まる====
戦争特需は一時的な好景気にしかすぎず、自国本土が戦争による被害を受ければ元も子もない。また敗戦国ともなれば戦費のみならず莫大な賠償金も負担することになるため、国庫は破綻する。<br />

なお、最貧国というのは国連の言う「後発開発途上国」にあたり、所得水準の低さ、人的資源の低さ、自国経済の弱さの三点がそれぞれ設けられた基準を下回ることによって判定される。世界の1/4の国がこの区分に入るため'''最'''貧国とは言い難いのが実情である。<br />
しかしこの架空年表では、文字通りの意味で日本が世界で一番の'''最'''貧国になりそうな勢いである。
====（AED）『らきすた3』放映開始====
三期もあるかどうかは未定です…。
===<span style="color: green; background: ;" >7コマ目</span>===
====看板「JISCO」====
イオングループ系列の総合スーパー「ジャスコ（JUSCO）」より。